三陸沖の地震は以前から指摘され、発生確率も東海・東南海・南海地震の発生確率より高く９９％と言われていた。ただし、今回の地震はスマトラ沖地震と同様に広い範囲に渡って海底地盤が連続的に破壊し、巨大な津波を発生させた。東海・東南海・南海地震では、このような連続的な発生と規模を想定してシュミレーションも行われているが、三陸沖ではそこまで想定されていなかったらしい。
地震災害を防ぐことができるか、それは不可能である。今は、減災といって災害にあった場合、少しでも被害を少なくする対策を予めとる政策がとられている。しかし、こんな大津波が押し寄せてきたら、何をやっても不可能ではないかと感じてしまう。津波を防ぐ防潮堤を築くとすれば、日本の海岸を高さ３０m以上の万里の長城で囲むしかない。
それでも今回の災害や阪神・淡路大震災を教訓として、少しでも減災が考えられる。
地震が発生してから、津波が来襲するまでほとんど逃げる時間がない。外にいて地震情報を入手できなかったら、津波が来るまで気がつかない。津波の危険性がある所では、鉄筋コンクリートの避難所を一定の範囲毎に配置するしかない。
また空港は、鉄道や道路など交通が寸断された場合、非常に重要な施設となる。立地場所は、外洋に面している地域では海岸から離すべきである。仙台空港や松島基地は津波に教われ使用不能状態である。基幹空港として本格復旧する場合は、内陸部につくった方が良いであろう。
一方の重大な問題は原子力発電所の管理不能状態である。今回は、米国スリーマイル島の事故に近い炉心冷却用の送水ポンプが故障し燃料棒の溶融が一部で起こったようである。この原因はＦＭＥＡなどにより原因を突き止め、他の原発での再発防止に役立てなければならない。日本のエネルギー供給の根本を揺るがす大問題である。近い将来発生する可能性が高い東海・東南海・南海地震の対象地域になる浜岡原子力発電所は、即刻廃炉すべきと考える。
原子力発電所の停止は、電力供給に深刻な問題が生じ、日本経済に重大な影響を与える。日本全体で電気消費の節約に協力しなければならない。企業においては就業時間の削減、休憩時間の消灯、野外広告の停止、不要な移動の自粛などの協力を進めなければならない。
今回は、日本にとって戦後最大の危機といっても良いであろう。マスコミは災害に対応している人たちの足を引っ張るような発言や報道を控え、我々国民はできることは何でも協力していきたい。
東京地区の皆さん、トイレットペーパーやカップラーメン、電池などの買占めは控えましょう。本当に必要な人たちに行き当たらなくなります。
東日本大震災に関する総合情報がグーグルより提供されている。
http://www.google.co.jp/crisisresponse/
THE NEW YORK TIMES
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