グリーンビルディング

先進国の温室効果ガス排出削減の目標を定めた京都議定書は、２０１２年で期限が切れる。メキシコで国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP16）が始まったが、先進国と発展途上国の溝は埋まりそうにない。しかし、先進国においては低炭素社会への大きな流れは止まらない。

建設関係においてはグリーンビルディングの取り組みが始まっている。
グリーンビルディングとは、米国建築業界を中心とする民間企業によって組織・運営されている「米国グリーンビルディング協議会(US Green Building Council1)がすすめているもので、環境に配慮した建築物や不動産を指し、一般的に、「環境配慮型不動産」などと称される。
すなわち、環境も人間も健康でいられるべく、デザイン・施工・メンテナンスされた建物のことをあらわす。商業ビルでも住居ビルでも、新築でも中古物件をメンテナンスしたものでも、基準を満たせばグリーンビルとしてみなされる。

グリーンビルディングの認証は、LEED (The Leadership in Energy and Environmental Design)というグリーンビルディング格付け基準をパスしたビルのみである。
認証の基準は以下の6つの項目に分かれている。
　1.　敷地の持続可能性
　2.　水効率
　3.　エネルギー
　4.　資材・資源
　5.　屋内環境基準
　6.　革新性と設計プロセス

日本には、独自の性能評価ツールである建築物 総合環境性能評価システム (CASBEE Comprehensive Assessment System for Building Environmental Efficiency) がある。いずれも建物のライフサイクルにわたって持続可能性能を審査し改善を図る環境性能評価ツールである。

これらの評価は、まだ日本では普及していないが、近い将来、投資家の関心の高まりから、CSR目標に環境負荷低減を掲げる企業にとってこのようなビルに入居することや、設計施工することが必須うになることが間違いない。すでにコンビニエンスストアでも太陽光発電やLED照明、ヒートポンプを採用したりするところが増えてきた。

日本は技術力では世界をリードするが、グリーンビルディングの認証システムでは米国に主導権を握られることが予想される。日本のしくみづくりの弱さが表面化しないうちに手を打つ必要がある。

溶接機の帰線

アーク溶接作業を見ていると、ぞぉーとすることがある。

アーク溶接作業にはいろんな危険性がある。感電、火傷、火災、塵肺、目のダメージなど．．．．
そしてそれらの危険性は災害の程度の重篤度がかなり大きいにもかかわらず、作業資格は特別講習のみでよい。だけど作業員の危険性の認識度は相当低いのではないかと思われる。
溶接機には直流方式と交流方式があるが、人体への危険度は交流式のほうがはるかに高い。その理由は、人体の心室細動電流は、直流電流は交流電流（60Hz）よりもおよそ４〜５倍になっており、交流電流のほうが直流電流に比較してはるかに危険であるからだ。

建設現場においても交流溶接機は広く使われている。交流溶接機には、電撃防止装置が内臓されなければならないことになっている。しかし、ごれで災害が全て防げるわけではない。

溶接機の帰線は、原則として母材の近くになることになっているが、かなり離れたところに取る事例を見かける。海上杭打ちの杭の溶接作業を行う場合、溶接機を台船上に設置し、帰線を台船に直接とっていることがある。この場合、杭も台船も海水を通してアースされているので問題なく作業ができる。しかし、溶接工の溶接ホルダーが台船上で台船に接していない鋼材に触れて、そのときその鋼材に他の作業員が素手で触れているとき、その作業員に電気が流れる恐れがある。

また、陸上のPHC杭の溶接作業を行う場合、溶接機を杭打機に搭載し、帰線を杭打機のボディーにとる場合も同じである。PHC杭も杭打機も地盤に接していてアースされているので作業はできる。しかし、母材近くに帰線をとっていないために、電流がいろんなを通って流れる。キャタピラと敷鉄板の間で火花が出たりする。近くに可燃性のものがあれば火災の危険性もある。

溶接機の帰線を母材の近くにとっていないと、感電、火災などのリスクが大きくなる。ただめんどくさいから行いことがあるが、これはきちっと教育して習慣づけを行うしかないであろう。

建設業の国際化

トヨタの車が世界中で走り回り、パナソニックの製品が世界中で販売されているため、日本企業はすでに国際化したように思ってしまうが、実はそうではないようだ。

日本企業の体質は完全に国際化に遅れてしまったいる。

特に、発展途上国が躍進するグローバル経済のなかで、日本企業の人材育成及び外国人の活用において国際化という面で完全に遅れをとってしまったことである。

「CE建設業界2010.10」のなかで成相修氏が「かすんでゆく日本の姿」として寄稿されていた。

今年の通商白書によれば、労働総人口に占める外国人の割合は、日本は1.1％と米国（16.3％）、ドイツ（9.4％）、英国（6.6％）に比べて圧倒的に低い。日本の企業はグローバルな人材活用が十分でないことを表している。もともと日本経済は基本的には内需に支えられ、国内経済だけで食っていくことができた。海外に進出する場合も、国内のやり方をそのまま持ち込み、ガラパコス的な文化を形成してきた。

また、社内で海外要員育成のための研修会を開いているが、そのアンケートにおいて若年層の海外志向の低下が顕著になってきている。通商白書で引用されている産能大学の調査によれば、新入社員のグローバル意識を2004年と2007年を比べると、「海外では働きたくない」とする割合が28.7％から36.2％へ増加している。さらに海外勤務を命じられても「拒否する」と回答する割合が21.8％から30.5％へ増加しており、この傾向は今日でも強まっている。

韓国企業は、金融危機により壊滅的になった国内需要では経済活動を続けることができず、海外に活路を見出した。特に日本が進出していない発展途上国で基盤を築いた。その際、欧米のシステムを取り入れ、外国人を活用し完全に国際企業として立ち直った。サムソンやＬＧなどの社内の共通語は英語だとも言われている。

日本企業はなぜ国際化に遅れてしまったのだろうか。それは国内需要だけで食っていけたからである。あえて欧米のシステムを取り入れる必要はなかった。いつの間にか日本は保守的になってしまった。

そして外国人は通訳でしか必要なかった。

建設業に関して言えば、これからは国内需要がさらに落ち込み、このままでは会社の経営を維持していくことが困難であることは明白である。かといって、いますぐに海外に進出しようにも、欧米のシステムになれていないため戦っていけないのである。

TPPへの日本の参加の是非が問われている。韓国はEUとFTAを締結し、欧州市場において日本は関税がかからない韓国に不利な戦いを強いられるようになった。このままいくと日本は世界経済から完全に後れを取るであろう。農業分野の打撃は多少あるかもしれない。農業の生産性改善に手をつけてこなかったことが問題である。自由貿易圏に加盟すると、当然、建設業にも他国から業者が入ってくる。欧州の先例を見るまでもなく、建設業界の再編淘汰が加速するであろう。

建設業の国際化は、早急に改善すべき課題なのである。

　

危険工種のPermit制度

PTWは、何の略かと言えば Permit To Work で作業許可制度のことです。

化学工場におけるアーク溶接(hot work)などの火気取り扱い作業の事前許可制度が該当します。海外工事では、その他にも密閉空間での作業(confined space)、潜水作業、深い掘削作業、重量物の吊り上げ作業、停電作業など危険を伴う作業はPTWとすることが一般的です。

PTWの該当作業は、リスクアセスメントによる危険度の高い作業ということができる。
従って、PTWのチェック内容はリスクアセスメントで挙げられている内容であり、連動していなければならない。

このPTWも内容をよく確認せずにチェックしていると、すぐ形骸化してしまう恐れがある。リスクアセスメントの結果をまとめたリスク評価表をよく目を通し、それに基づいてPTWのチェックリストをチェックして作業許可を出す。作業する時もそのチェック項目にに従ってTBMを行わなければ意味がない。PTWは、リスクアセスメントが基本になっている。

欧米の安全管理はすぐシステム化してしまう傾向にあるが、PTWも要領書(procedure)にまとめられ、PTW Coordinatorが管理するようなシステムが作り上げられてしまう。工場などではごく当たり前のことでも、建設業ではなかなかこのような制度を限られた職員でこなすのが大変である。

海外で工事する場合に、このようなシステムにすぐ対応できないのが日本の建設業である。
ごく簡単なことであるが、システム化されたときにまごまごせずに対応したいものである。

総持寺で安全祈願

最近、建設現場において死亡災害や重大災害が再び目立つようになってきたように感じる。現場力の低下や、社会環境の変化等、数々の原因が考えられる。

とにかく、安全祈願のため近所の総持寺に参拝した。

総持寺は、永平寺と並ぶ曹洞宗大本山で、元は石川県輪島市門前町にあったものが1911年に横浜市鶴見区に移転した。来年がご移転100年にあたり、現在境内のあっちこっちで改修工事が行われている。

境内に隣接して大学や高校があるため、学生が歩いている。

建物は、鉄筋コンクリート造りで比較的新しい。

なかなか凛々しい観音菩薩様です。

大祖堂は、開山堂と法堂を兼ね備えた本堂客殿で、歴代の諸禅師の頂相を安置し、あわせて諸尊牌を奉ひする霊場である。

安全祈願は、けっして仏様にお願いするものではない。

自分に誓うものである。その証人になってくださるのが仏様であろう。

ヒューマンエラーとエラーチェイン

作業員の予想も付かない行動によって起きるヒューマンエラーを、本人の責任で片付けてしまっても第二の異常行動がまた起きます。

とかく現場は、本人の責任にして自分達には責任がないという安易な気持ちになることがあるが、それはとんでもない間違いです。作業所長が、そのような気持ちを外に表すと、得意先や監督官庁から厳しい批判を受けます。

ヒューマンファクターによるミスは、工学技術が進んだ現在においても減らすことはかなりの努力を要します。むしろ、ストレス、高齢化、生活不安という新たなファクターが加わり、ヒューマンエラーは増える傾向にあると考えた方がよい。

ヒューマンエラーの対策は、作業員の安全教育ではなかなか効果が上がりません。災害分析ではよく「本人の安全意識が低い」、再発防止対策で「・・・・を徹底する」、「・・・・の教育を行う」などのことばがよくでるが、再発防止効果は低い。このような災害分析・再発防止策は務めて避けるべきである。

ヒューマンエラーの再発防止策の基本は、設備を改善して、間違った行動を起こしにくくする、間違った行動を起こしても設備側が安全に防御する（フールプルーフ）、突然機械が停止しても安全側に停止する設備（フェイルセーフ）が基本です。間違って通電された電気ケーブルにうっかり触れてしまっても、瞬間的に電源が切れるようなELCBが設備の対策に当たります。

次に管理面で対策を立てる。

これらの対策を立てる場合に、エラーチャインを作ってみると何が重要かということが明白になります。

災害は、いくつかの要因が連続して災害に至り、その中の一つでもなかったら事故に至らないという考え方です。ANAなど、航空業界が取り入れている手法です。

（管理者が正しく指示を出さなかった）−＞（ケーブルの配線計画がなかった）−＞（ELCBを取り付けていなかった）−＞（本人の不安全行動）−＞感電

これらの対策をきちっと採れば、大きな災害に至らずにすむ筈です。

本人の不安全行動だけでなく、それ以外の要素を重点対策としたほうが効果が上がることが明白です。

ヒューマンエラーの再発防止策としてエラーチェインは有効な手段といえます。

リスクアセスメントの再評価

労働安全衛生マネジメントシステムでは、最初にハザードを洗い出して評価し、リスク低減対策を立て、それに対する再評価を行い、リスクを受容可能なところまで下げることになっている。言い換えれば、ALARPの考え方に従ってリスクを低減させる手法である。

リスクアセスメントは業種に関係なく、全ての作業に行われなければならないが、業種によって進め方を工夫する必要がある。製造業においては、マネジメントシステムで述べられている通り行えば、かなり効果を上げることができる。なぜならば、労働者は固定していて教育が容易であり、設備の不具合、作業員の不安全行動を、リスクアセスメントを行うことによって随時見直して改善していけば、確実に安全レベルをアップすることができる。

ところが、建設業の場合、製造業のように効果を上げるには相当の労力が必要です。その原因として、個別請負産業であり、プロジェクトごとに場所は変わり、設備は変わり、時間とともに状況は常に変化し、かつ作業員は作業ごとに入れ替わる。作業員への教育も浸透せず、形骸化に陥りやすい。

リスクアセスメントにおいては、リスクを評価して危険度を判定するが、建設業では初期の評価が重要である。現場でリスクアセスメントを使用する場合、使いやすいようにA4用紙に収まる内容にすることが多い。その場合、初期評価欄と再評価欄の両方を表示するスペースがなく、初期評価と再評価を二段書きにしたり、再評価欄を省略したり、再評価欄のみを表示する場合がある。

建設業の場合、再評価したリスクは、状況が変化し時間とともにリスクが大きくなったり、作業員の技能レベルによって受容可能レベルがもとの受容不可能なレベルに戻ることもある。マネジメントシステムでは再評価後、リスクを受容可能なレベルに抑えるようにしないと作業を行ってはならないと決めているところが多く、ほとんどの再評価は、受容可能レベルを表示している。さらに、再評価のようなめんどくさいことをしなくても済むように、最初から恣意的に受容可能レベルと評価しているケースもある。再評価自体がかなり怪しいことが多い。

したがって、建設業ではリスクの初期評価を表示していないと、どんな危険が潜んでいて本来の危険度が何なのか分からなくなるのである。

マネジメントシステムの担当者の中には、建設業の実態を理解せず、ただ単に要求事項と違うと指摘する人がたまにいる。リスクアセスメントは、基本的には同じなのだが、運用面では製造業と建設業は違うことを認識した上で、創意工夫していかなければ効果があがらない。

それにはまずシステムを簡素化する必要がある。英国HSEの中小業者のための５ステップ・リスクアセスメントは建設業には適しているであろう。もう一つは、作業ごとの標準的なリスクの初期値をリスク評価表としてまとめておき、作業員レベルでは米国のJSAのような簡単に作業ステップごとのリスクとリスク低減対策のみを表記方法が良いかもしれない。

現在、建災防で進めているような細かい作業手順書のなかでリスク評価するやり方は、内容が細かくなりすぎて作業員レベルにはなじみにくく、事務所でファイルされるだけになっている。活用されないような手法は、いくら正しくても意味がない。

リスクアセスメントもあまり型にはまらずに柔軟な考え方が必要であろう。

たばこ値上げの効果

たばこが１０月１日より値上げされた。

国民の喫煙による被害を下げることが目的であるが、世界的にみて日本のたばこの値段は、先進各国に比べてかなり安い水準にある。現時点でも、米国やシンガポール、香港などの半分の値段である。（シンガポールでは、２０１０年現在、たばこ一箱８００円程度である）

中途半端な値上げで喫煙率が下がるとは思えない。どうせ値上げするなら一箱千円程度にするべきであろう。

紙巻たばこ1箱（20本）の価格（2002年5月31日現在、米ドル換算）

紙巻たばこ1箱（20本）の価格（2002年5月31日現在、米ドル換算）

国　名	米ドル		国　名	米ドル
ノルウェー	7.56		ベルギー	2.63
英国	6.33		オランダ	2.56
アイルランド	4.46		オーストリア	2.37
米国	4.30		日本	2.18
オーストラリア	4.02		ルクセンブルグ	1.94
シンガポール	3.99		イタリア	1.93
香港	3.97		ギリシャ	1.79
ニュージーランド	3.88		スペイン	1.66
カナダ	3.80		ポルトガル	1.63
デンマーク	3.77		韓国	1.02
スウェーデン	3.64		タイ	0.80
フィンラン	3.53		ブラジル	0.57
フランス	2.76		フィリピン	0.44
ドイツ	2.76		インドネシア	0.43

資料：カナダNon-Smokers' Rights Association , 英国Action on Smoking and Health

以上、厚生労働省のホームページより

厚生労働省の研究班が28日発表したところによると、他人のたばこの煙を吸わされる「受動喫煙」が原因で死亡する人は少なくとも年間約６８００人に上る。また、２００９年の交通事故による死者４９１４人を大きく上回っている。英国では、パブも禁煙にするように、各国は必死で受動喫煙による被害の低減に取り組んでいる。

日本は、未だに受動喫煙防止の対策が進んでおらず、歩きながらたばこを吸う人や、事務所の入り口等人が通行するところで煙草を吸う人が後を絶たない。受動喫煙の環境改善のため、交通取り締まり以上に厳しくする必要がある。今回の値上げは、税収増を目指しただけで、国民の健康を考えたものとは言えない。

COP10

CBD・COP10が10月18日から日本で開催される。

正確にはConvention on Biological Diversity /Conference of the Parties（生物多様性条約第10回締約国会議）の略で、さまざまな生き物とその生息環境の保全や、生物資源の利用方法などについて議論される。この条約は、(1)生物多様性の保全、(2)生物資源の持続可能な利用、(3)遺伝資源の利用から生じる利益の公正かつ衡平な分配を目的としている。

生物多様性とは、三つの要素からなり、第一の「種の多様性」は、地球上にはたくさんの種の生き物がすんでおり、互いに関係しあって生態系をつくっている。第二は、「遺伝子の多様性」で、遺伝子の多様性が、病気などによる弱い固体の死滅を一部にとどめ、その種の絶滅を守っている。第三は、「生態系の多様性」で、地球にはさまざまな環境に適応したさまざまな生き物がすみ、独特の生態系をつくっている。

我々人類は、このような生物多様性の環境の中で生きている。人類は、生物多様性により、直接的にも間接的にも多くの恩恵を受けていることを理解しなければならない。しかし、生物多様性の保全は、簡単ではなく、既に開発を果たした先進国による規制推進と、規制によって思うような開発が行えなくなることを危惧する途上国の対立がある。また、先進国の会社による途上国の遺伝子資源による利益の独占など、途上国からの不満が噴出している。

生物多様性の保全は、経済活動にも影響を及ぼし、先進国による途上国への経済援助と人材育成、教育支援、利益の分配が鍵を握るであろう。

デフレスパイラルから抜け出せず不況に苦しむ日本が、議長国としてどのような結論を導き出すか、注目する国際会議になりそうだ。

衛生週間

今年の衛生週間のスローガンは、メンタルヘルスを取上げられました。

現代社会にとってメンタルヘルスは重要な問題です。しかし、メンタルな内容は個人がなるべく隠したい内容でもあり、どうしても盛り上がりに欠けてしまいます。無視できる問題ではないので、これはこれで地道に対応する必要があります。

衛生週間は、身近な健康問題も併せて進めるのが良いと思います。

人間は約６０兆個の細胞から成っています。一方、人間の体の中に共生している菌の数は、１００兆個と言われています。人体に共生している菌を、常在菌とよび、代表的なものとしてビフィズス菌や乳酸菌が有名です。特に大腸は、人体の中で常在菌が最も多く、未消化の食べ物を消化したり、ヒトの細胞の栄養源やエネルギー源を作り出している。ちなみにウンコの３分の１は、腸内細菌そのものといわれている。

秋は食中毒が多く、病原性大腸菌O-157による中毒が話題になります。ある種のビフィズス菌は有機酸をつくり、腸壁のバリア機能を増強して、O-157が出すシガ毒素が血液中に流れないように働いていることが発表されている。腸内細菌と上手く付き合うことが健康に繋がると考えられる。

現代人は、神経質に成りすぎるほど薬に頼っている。衛生週間を機に、もう少し健康的な生活リズムと食生活を送ることを見直すのがよかったのではないだろうか。